今こそ、動くとき。
愛せる未来のために。
Think green,
Think future.
「カーボンニュートラル」途轍もなくこの大きな目標に私たちはどう挑めば良いのでしょうか。でもこのままじっとしていたら気候変動の危機はどんどん迫ってきます。
だからとにかく動く。そしてそれを誰かに伝える。これが私たちにできる最も簡単でパワフルなカーボンニュートラルへの取り組みではないでしょうか。
愛する家族や恋人に。取引先やお友達に。あなたのカーボンニュートラルへの取り組みを伝えましょう。その一歩は共感を呼び、やがて大きな変革へとつながります。緑豊かな地球の未来を守るプロジェクトがここから始まります。
01
Why action ?
なぜカーボンニュートラルに
関する取り組みが必要なのか
温室効果ガスによる
気候変動が
大きな事業リスクになる
温室効果ガスの排出量は気候変動問題の根本原因です。気候変動による異常気象の頻発は農業や観光業に直接的な打撃を与えるばかりではなく、サプライチェーンの寸断を招く可能性があります。また、カーボンプライシングの導入や炭素排出に対する厳格な規制は、企業の運営コスト増加を意味します。さらに、消費者の意識の変化により、環境に配慮した製品やサービスへの需要が高まっており、これに適応できない企業は市場競争力を失う恐れがあります。
このように、気候変動は企業の財務健全性、ブランド価値、そして長期的な持続可能性に多大なリスクとなるため、事業戦略の中核に気候変動対策を組み込む必要があります。
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![Risk1:法や規制に関するリスク[移行リスク]](img/top_01_risk1.webp)
低炭素経済への転換過程では、炭素税の実施、再生可能エネルギー源やEVへの支援策など、法律や政策の改正によって、税の負担増や資産価値の低下という経済的な影響が生じることが考えられます。
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![Risk2:テクノロジーリスク[移行リスク]](img/top_01_risk2.webp)
低炭素経済への適応において、技術革新の波についていけないリスクです。例として、再生可能エネルギー、エネルギー貯蔵（バッテリー）、エネルギー効率化、及び炭素捕捉・貯蔵（CCS）などの分野での技術開発が進む中、それらの技術進歩に遅れをとることが、企業にとっての潜在的な危険性となり得ます。
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![Risk3:市場リスク[移行リスク]](img/top_01_risk3.webp)
低炭素経済への転換により、一部の製品やサービスへの需要が増減し、それが企業にとってのリスク要因となることが考えられます。
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![Risk4:レピュテーションリスク[移行リスク]](img/top_01_risk4.webp)
低炭素経済に対応できない企業は、顧客や社会による評価の低下というリスクに直面する可能性があります。
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![Risk5:急性リスク[物理リスク]](img/top_01_risk5.webp)
突然の大雨、洪水、高潮、干ばつ、山火事などの気象現象が発生することで、企業の財務状況に悪影響を与えることがあります。企業の製造施設が災害に遭い、復旧費用がかかるなどの直接的な損害や、サプライチェーンが途絶えて売上が落ちるなどの間接的な損害が考えられます。
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![Risk6:慢性リスク[物理リスク]](img/top_01_risk6.webp)
気温の上昇、雪や氷の範囲の縮小、海面の上昇といった気候変動による長期的なパターンの変動は、企業の財務状態に長期にわたって悪影響を与える可能性があります。
02
How to action
どのように
カーボンニュートラルに取り組むか
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# action 1
知る
気候変動問題に対する自社の立ち
詳しく見る
位置を知る -
# action 2
減らす
科学的な目標に沿って行動を起こす
詳しく見る -
# action 3
補う
どうしても削減できない部分は
詳しく見る
オフセットで埋め合わせる -
# action 4
伝える
あなたの取り組みを効果的にアピー
詳しく見る
ルする
2030年も100年後も、
これからの地球と
向き合うために
行動とメッセージを今すぐ。
03
Target
and
Initiative
具体的な目標と取り組み
私たちのGHG排出量
2022年8月期時点で
GHG※1排出量を可視化。
2024年8月度は46.73％※2の
排出量削減を達成※1 温室効果ガス
※2 Scope1のカーボンオフセット分を差引いた
実質値では44.25％削減
私たちは2022年8月期よりscope1・2のGHG排出量の可視化に着手しました。 続いて弊社のGHG削減プロセスの検討やガバナンス強化を経て、2019年比でGHG排出量 （scope1・2合算）を2022年8月期で49.31％、2023.8月期で47.37％、2024.8月期で46.73％の削減に成功。
今後もscope1・2ともに46％削減に取り組んで参ります。
「パリ協定」が求める
水準の目標設定
Scope1とScope2において、2030年段階で2019年対比46％削減。Scope3においても可視化します。
※この目標は中小企業向けSBT認証を取得しています
カーボンニュートラルへの
取組姿勢
- 中小企業が主体となってカーボンニュートラルを推進する環境を作ります
- カーボンニュートラル製品・サービスを開発・提供します
- 取引先を巻き込んでカーボンニュートラル達成を目指します
- 脱炭素社会の最適なコミュニケーション方法を模索・提供します
2030年の目標に向けて
今、私たちが
取り組んでいること
- 毎年GHG排出量の開示
- 決算時に印刷事業部とネーム事業部のScope1を
クレジット利用でオフセット
（実質ゼロカーボン化を維持） - 印刷事業部とネーム事業部は
ゼロカーボン・ファクトリーとして稼働 - カーボンニュートラル製品の開発
（2024年4月カーボンニュートラル名刺リリース） - 営業車の段階的EV・HEV化
04
Messages
私たちは、印刷、ネーム、製菓事業を通じて社会に貢献してきました。地球環境に対する責任を深く自覚した今、カーボンニュートラルへの積極的な取り組みを宣言します。
エネルギー使用の見直し、再生可能エネルギーへの移行、資源の有効活用を進めることで、事業活動からの二酸化炭素排出量を削減します。また、地域社会や他業界との連携を強化し、持続可能な社会づくりに貢献する新しい取り組みを推進します。私たちは、未来世代へ美しい地球を引き継ぐために、今行動を起こします。
私たちの小さな一歩が、大きな変化を生むことを信じて。
マルト株式会社 代表取締役 今村幸彦